不要になった浴槽の処分方法5選!業者選びや費用についても解説

日本の入浴には欠かせない設備である「浴槽」。
「バスタブ」や「湯舟」などとも呼ばれ、どこの家庭にも大抵はあるのではないでしょうか。
今回は浴槽についての処分方法について解説していきます。

「浴槽って処分することあるの?」と思われる方もいるかもしれません。
一般的に浴槽を処分することが多いタイミングとしては、「公営住宅からの退去時」が挙げられます。
たとえば古い団地では入居時に浴槽が設置されていないことも多く、その場合は入居者自身が購入し、設置する必要があります。
そして退去時にはその浴槽を取り外し、撤去しなければならないのです。

本記事では浴槽の処分方法だけではなく、撤去の仕方や業者選びについても紹介していますので、参考になれば幸いです。

私が監修致しました

黒田 真一
買取いちばんの寺坂です。普段、家の設備である浴槽を捨てる機会はないため、「浴槽の処分」と聞いてもなかなかピンとこない人も多いのではないでしょうか。浴槽を処分するタイミングとして多いのは「公営住宅の退去時」です。公営住宅には県営住宅、市営住宅、区営住宅などがありますが、一昔前は浴槽や給湯器が付いていないことが一般的でした。近年では浴槽付の住宅もあるものの、古い住宅であれば付いていないことも珍しくありません。その際は設置・撤去を自分で行わなければならず、「浴槽を処分する」ことが必須になります。しかし浴槽の処分はどのような手順で行うのか、費用はいくらかかるのか心配になる方もいらっしゃるでしょう。今回の記事では浴槽の処分方法について詳しく解説していますので、ぜひご一読ください!
目次

浴槽の処分方法

浴槽

浴槽の処分方法は以下の5通りです。
それぞれにメリット・デメリットがあるため、自身の状況や希望と照らし合わせて選択してみてください。

処分方法1.自治体で粗大ごみとして処分する

取り外した状態の浴槽は、粗大ごみで処分できる自治体もあります。
しかし一般的に浴槽は「産業廃棄物」扱いとなるため、回収している自治体は一部です。

自治体を利用する最大のメリットは「処分費用が安い」ということや、「自治体なので安心して処分できる」などが挙げられます。
一方で「自分で浴槽を収集場所まで運搬しなければならない」ことや、「浴槽の取り外しは業者へ依頼しなければならない」といったデメリットもあります。
さまざまな条件が揃っていないと利用できる手段ではないため、すべての方におすすめできる捨て方ではありません。

また、粗大ごみの回収は予約が必要なことが多く、回収日も月に1回程度と少ないのが一般的です。
これらを踏まえた上でお住まいの自治体で浴槽の回収に対応しているかどうか、調べてみてください。

以下に浴槽の回収をしている自治体の一例を紹介します。

自治体名費用・備考
北海道札幌市900円
神奈川県横浜市1,000円
大きさや形状などで違う場合もあるため、迷ったら問い合わせる
京都府府中市1,000円 浴槽の釜(ガスバーナタイプ)
2025年5月時点

浴槽を粗大ごみとして回収している自治体では、以下の手順で申し込みや排出をします。

  1. ネット・電話で回収を依頼する
  2. 料金分の手数料納付券をスーパー・コンビニ・郵便局などで購入する
  3. 必要事項を手数料納付券に記入し、処分する浴槽に貼る
  4. 収集日当日の朝8時までに、指定の場所に運び出して完了

粗大ごみで処分する前に、浴槽の取り外しがされていないときは業者に取り外し工事を依頼しておきましょう。

処分方法2.ガス事業者やリフォーム会社に引き取ってもらう

浴槽は給水管や給湯器と繋がっているため、処分や取り外し工事については専門家であるガス事業者に依頼するのが一般的です。
取り外してもらった浴槽は、そのまま業者に引き取ってもらうこともできます。

浴槽の取り外しや処分費用については、業者や浴槽のタイプによって料金が異なります。
浴槽のタイプは既存のタイルの上に浴槽を設置する「据え置き型」や、浴槽や壁が一体となった「ユニットバス」などさまざまな種類がありますが、自身で浴槽を処分するときはほとんどが「据え置き型」となるでしょう。

据え置き型の浴槽の撤去費用の相場は、2~5万円程度です。
このほか諸経費がかかる場合もあるため、業者へ依頼する際には見積もりを出してもらいましょう。

処分方法3.専門業者に買い取ってもらう

浴槽の状態が良ければ「建材専門店」や「不用品の買取専門店」などで買い取ってもらえることもあります。
衛生面を考えると購入してから日が浅いものや、傷・汚れのない浴槽に限られることが多く、必ずしも利用できる方法ではありませんが、条件次第では売却できるかもしれません。
買い取ってもらえれば処分費用を節約できるため、一度査定に出してみてはいかがでしょうか。

また、以下のメーカーの浴槽でしたら買い取ってもらいやすいので、お持ちの浴槽のメーカーもチェックしてみてください。

  • TOTO
  • パナソニック
  • ハウステック
  • LIXIL

このほかのメーカーの浴槽でも状態次第で買い取ってもらえます。
ただし一般的なリサイクルショップでは、買取に対応していないことが多いためご注意ください。

当社「買取いちばん」では住宅設備の買取にも対応しています。
浴槽だけでなく給湯器も買取対象ですので、お気軽にお問い合わせください。

処分方法4.フリマサイト・ネットオークションへ出品する

中古の浴槽の売却方法としては、フリマサイトやネットオークションを利用するのもひとつの手段です。
お伝えしたように、浴槽は衛生面や保証の面から考えると中古での需要は低くなってしまいます。
しかし浴槽は新品で購入すると数万円以上と高額のため、中古でもいいから安く手に入れたいと考える方もいらっしゃいます。

フリマサイトやネットオークションではそのような方と直接やり取りができるため、思わぬ価格で売れることもあるかもしれません。
以下では「ヤフオク」で出品されている浴槽の種類や価格を一部紹介します。

商品詳細販売価格
展示品 TOTO ユニットバス 1717サイズ 通水なし 直接引き取り限定 名古屋市守山区即決198,000円(配送不可)
浴槽_お風呂・バスタブ 材質 FRP☆(幅160cm×奥行き78(86)cm×高さ56(60)cm)☆神戸も大阪も直接引取り可即決27,000円(送料は落札者負担)
浴槽・バスタブ◆W1140 H630 D720◆長期保管品◆即決22,000円(送料は落札者負担)

このほか「メルカリ」や「ラクマ」などのフリマサイトを利用したり、不用品の譲渡ができる「ジモティー」を利用したりする方法もあります。
ただし出品しても確実に売れるとは限らず、売れるまでは大きな浴槽を自分で保管し続けなければなりません。
処分まで時間がかかってもよいという方以外は、別の処分方法を検討してみてください。

処分方法5.不用品回収業者を利用する

「浴槽を早く処分したい」「浴槽以外の不用品も処分したい」という場合には、不用品回収業者がおすすめです。

不用品回収業者は自宅やオフィスから出たさまざまな不用品を回収・処分してくれる業者ですが、業者によっては住宅設備の取り外しも対応してくれます。
浴槽の場合、ガス管や水道管の取り外し工事に対応している業者や、資格保有者が在籍している業者へ依頼すれば取り外しから浴槽の運搬、処分まですべて依頼できるでしょう。

そのほかにも、不用品回収業者を選ぶメリットは次のようなものがあります。

  • 浴槽以外にも家具や家電など、家庭・オフィスで出た不用品のほとんどを回収してもらえる
  • 分別や解体、運搬などの手間がかからない
  • 土日や祝日も利用可能
  • 申し込み手続きが簡単
  • 業者によっては即日対応が可能
  • 業者によっては取り外し後のハウスクリーニングも依頼できる

業者によって、さまざまなオプションサービスがあるのも不用品回収業者の魅力のひとつです。
なかには買取サービスを行っている業者もあり、不用品の中に買取可能な品があれば処分料金が安くなることもあります。

ただし不用品回収業者は数多くあり、それぞれサービス内容や料金が異なります。
浴槽の処分のみであれば費用は5千円~1万円ほどが一般的ですが、取り外し工事があったり、住宅環境によってはもう少し高くなったりすることもあるでしょう。

明確な費用を知りたいときには事前に見積もりを出してもらうことが大切です。
見積もりを依頼する際にはスタッフの対応やサービス内容も把握できるため、2~3社へ依頼して比較すると判断しやすくなります。                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                   

浴槽を処分するときの注意点

ポイント

ここまで浴槽の処分方法について解説してきましたが、浴槽の扱いには注意しなければならない点もいくつかあります。
処分の前には必ず確認しておきましょう。

1.浴槽を自分で取り外すのはNG

浴槽は給湯器や水道管などに繋がっており、取り外すためには専門の知識が必要になります。
特にガス機器の場合「ガス可とう管接続工事監督者」や「ガス消費機器設置工事監督者」といった資格を保有していなければ取り外し作業ができません。

もし自分で無理やり取り外し工事をしてしまうと、事故や浴槽・給湯器の破損などのトラブルに繋がる可能性もあります。
取り外す際には、必ず有資格者が在籍する業者へ依頼してください。

2.業者へ依頼するときは「どこまで対応できるか」確認する

浴槽の取り外しを業者へ依頼するときは、「取り外した浴槽の処分」や「給湯器の回収」などにも対応してもらえるか確認しておきましょう。

業者によっては取り外し作業のみで、浴槽や給湯器の回収・処分には対応していないということもあるかもしれません。
複数の業者に依頼するとなると、手間と費用が余計にかかってしまうことも考えられるためご注意ください。

3.公営住宅の退去時は「原状回復義務」が発生する

浴槽の処分が起きやすい状況のひとつとして、「公営住宅での退去時」が挙げられます。
冒頭でもお伝えしとおり、県営住宅や市営住宅などでは入居時に浴槽が設置されていないことが多いため、自分で浴槽を用意して設置する必要があります。
ただしその場合、借りた部屋を退去する際には「原状回復義務」が発生することがほとんどです。

「原状回復義務」とは不動産の契約解除をする際、借主が物件の契約を結ぶ前の状態に戻すことで、浴室だけではなくすべての部屋が対象です。
持ち込んで撤去することが多い設備は「網戸」や「ウォシュレット」「カーテン」など。
原状回復に対応している業者へ依頼すれば、部屋の清掃や修繕などもしてもらえるので複数の業者へ依頼する手間が省けるので検討してみてください。

たとえば不用品回収業者ではこれらの不用品処分も一括でできるうえ、ハウスクリーニングを用意している業者が多いのでおすすめです。

浴槽の処分ができる業者を比較

浴槽 検査

浴槽の処分が依頼できる業者は、主に以下の3つがあります。

  • ガス工事業者
  • リフォーム会社
  • 不用品回収業者

それぞれの特徴の比較をまとめてみましたので、業者選びの際に参考にしてみてください。

業者名メリットデメリット
ガス工事業者・ガスの専門知識を持つため安心
・資格保有者が多く在籍
・即日対応は難しい
リフォーム会社・工事と同時に引き取ってもらえる・買い替え時のみの利用
不用品回収業者・即日対応できる場合もある
・浴槽以外のものも処分可能
・オプションサービスが充実
・資格を保有していない業者もある

どの業者についても、依頼前に見積もりをもらうことが大切です。
かかる費用やサービス内容を比較して、自分に合った業者を選択しましょう。

まとめ

バスルーム イメージ

今回浴槽の処分について解説しました。
浴槽は基本的に「産業廃棄物」扱いとなり、多くの自治体では粗大ごみとして処分できないものになります。
また、浴槽を取り外すためにはガス機器を取り扱える「資格」が必要になるため、業者へ依頼するのが一般的です。

どの業者を選ぶかや処分方法については、浴槽の状況や自身の希望に合わせて選択してみてください。

「買取いちばん」では、浴槽をはじめとした建材・住宅設備品の査定・買取が可能です。
そのほか幅広いジャンルを買取いたしますので、自宅の整理や引っ越しの際にもぜひお気軽にお問い合わせください。

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