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不要になった浴槽の処分方法5選!業者選びや費用についても解説

■投稿日 2025年5月20日
■更新日 2026年8月19日
浴槽

浴槽は、浴室のリフォームや交換、引っ越しなどをきっかけに処分が必要になることがあります。
特に公営住宅や古い団地では、入居時に自分で購入・設置した浴槽を、退去時に撤去するケースもあるでしょう。

しかし、浴槽は大きく重量もあるため、自分で取り外して運び出すのは容易ではありません。
さらに、自治体によっては粗大ごみとして収集していない場合があり、処分方法を事前に確認する必要があります。

本記事では、不要になった浴槽の処分方法を5つ紹介するとともに、撤去時の注意点や処分にかかる費用、信頼できる業者の選び方についても解説します。浴槽をできるだけ負担なく処分したい方は、ぜひ参考にしてください。

目次

浴槽の処分方法

浴槽

浴槽の処分方法は以下の5通りです。
それぞれにメリット・デメリットがあるため、自身の状況や希望と照らし合わせて選択してみてください。

処分方法1.自治体で粗大ごみとして処分する

取り外した浴槽は、自治体によっては粗大ごみとして処分できます。ただし、浴槽の収集可否や分別区分は自治体によって異なるため、すべての地域で利用できる方法ではありません。

自治体を利用するメリットは、民間業者に依頼する場合と比べて処分費用を抑えやすく、自治体が定めたルールに沿って処分できる点です。一方で、浴槽の取り外しや収集場所までの運搬は、原則として自分で行う必要があります。

また、粗大ごみの収集には事前予約が必要なケースが多く、収集日も限られているため、急いで処分したい場合には不向きです。浴槽は大きく重量もあることから、運び出しが難しい場合は、取り外しから処分まで対応できる業者への依頼を検討したほうがよいでしょう。

自治体によっては、浴槽を粗大ごみとして収集しているところもあります。
以下に一例を紹介します。

自治体名費用・備考
北海道札幌市900円
神奈川県横浜市1,000円
山口県光市300~500円
秋田県潟上市500円
※2026年8月時点。費用や対象品目は変更される場合があるため、実際に処分する際は各自治体の公式サイトで最新情報をご確認ください。

浴槽を粗大ごみとして処分する場合の一般的な流れは、以下のとおりです。

  1. インターネットや電話で粗大ごみの収集を申し込む
  2. 必要な処分手数料を確認する
  3. スーパーやコンビニなどで、自治体が指定する手数料納付券を購入する
  4. 必要事項を記入した手数料納付券を浴槽に貼り付ける
  5. 指定された収集日の朝までに、決められた場所へ運び出す

なお、自治体の粗大ごみとして処分する場合でも、浴槽が取り外されていなければ収集してもらえないケースがあります。取り外し工事が必要な場合は、あらかじめ専門業者へ依頼しておくことが大切です。

この方法は「浴槽を自分で取り外せる」「指定場所まで運搬できる」「収集日まで待てる」といった条件を満たす場合に適しています。反対に、取り外しや搬出までまとめて任せたい場合には、別の処分方法を検討するとよいでしょう。

処分方法2.ガス事業者やリフォーム会社に引き取ってもらう

浴槽の取り外しや処分は、ガス事業者やリフォーム会社など、浴室設備を扱う専門業者に依頼する方法もあります。浴槽の種類によっては給排水設備などとの接続を伴うため、無理に自分で取り外すと、配管の破損や水漏れにつながるおそれがあります。

専門業者に依頼すれば、浴槽の取り外しから搬出、処分までまとめて任せられるケースがあるため、自分で運び出すのが難しい場合にも適した方法です。

浴槽の撤去・処分にかかる費用は、浴槽の種類や設置状況、作業内容などによって異なります。浴槽には、タイルなどで仕上げた浴室に単体で設置する「据え置き型」や、浴槽・壁・床などが一体化した「ユニットバス」などがあり、構造によって必要な作業も変わります。

据え置き型の浴槽であれば、撤去費用の相場は2~5万円程度が目安です。
ただし、搬出経路の状況や配管の処理、廃棄物の処分費などによって、別途費用が発生する場合もあります。

そのため、依頼する際は作業内容と料金の内訳を確認し「取り外し・搬出・処分のどこまでが料金に含まれているのか」を明確にしておくことが重要です。複数の業者から見積もりを取り、料金だけでなく対応範囲や追加費用の有無まで比較すると、納得できる業者を選びやすくなります。

処分方法3.専門業者に買い取ってもらう

状態のよい浴槽であれば、建材・住宅設備の専門店や不用品買取業者などで買い取ってもらえる場合があります。

浴槽は肌に触れる設備であることから、再販売では衛生面や使用感が確認される傾向があります。そのため、購入からあまり年数が経っていないものや、目立つ傷・汚れがなく、使用感の少ない浴槽ほど買取対象になりやすいといえるでしょう。

買取が成立すれば、処分費用をかけずに手放せるだけでなく、売却代金を受け取れる点もメリットです。処分を急いでいない場合は、廃棄する前に一度査定を受けてみるのも選択肢の一つです。

また、以下のような住宅設備メーカーの浴槽は、製品の仕様や状態によって買取対象となる場合があります。

  • TOTO
  • パナソニック
  • ハウステック
  • LIXIL

上記以外のメーカーでも、年式や状態、製品の仕様によっては買取できる可能性があります。メーカー名だけで判断せず、型番や製造年、浴槽の状態などを伝えたうえで査定を依頼することが大切です。

ただし、一般的なリサイクルショップでは浴槽のような大型の住宅設備を取り扱っていない場合もあります。査定を依頼する際は、浴槽や住宅設備の買取実績がある専門業者を選ぶとよいでしょう。

当社「買取いちばんドットコム」でも、住宅設備の買取に対応しています。
浴槽だけでなく給湯器なども査定対象となるため、まとめて売却したい場合にもご相談いただけます。
浴槽や給湯器の買取について詳しく知りたい方は、以下のページもあわせてご覧ください。

処分方法4.フリマサイト・ネットオークションへ出品する

中古の浴槽を売却する方法として、フリマサイトやネットオークションに出品する選択肢もあります。

浴槽は衛生面や設置工事の必要性などから、中古品の需要は一般的な家具・家電と比べて限定的です。一方で、新品の浴槽は数万円以上する商品も多いため、「中古品でもよいので購入費用を抑えたい」という需要があり、状態や価格、メーカーなどの条件が合えば個人間で売却できる可能性があります。

フリマサイトやネットオークションでは、自分で販売価格を設定できるため、買取業者の査定額より高い価格で売却できるケースもあります。ただし、購入希望者とのやり取りや価格交渉、梱包・発送などを自分で行う必要があり、浴槽のような大型商品では特に配送方法の確保が大きな課題です。

実際に「Yahoo!オークション」では、以下のような浴槽・ユニットバスの出品例が確認できます。

商品詳細即決価格
展示品 TOTO ユニットバス 1717サイズ 通水なし 直接引き取り限定 名古屋市守山区即決198,000円(配送不可)
浴槽・バスタブ FRP製(幅160×奥行78~86×高さ56~60cm)神戸・大阪直接引き取り可即決27,000円(送料は落札者負担)
浴槽・バスタブ W1,140×H630×D720mm 長期保管品即決22,000円(送料は落札者負担)
※掲載価格は出品時点の販売価格であり、実際の成約価格を示すものではありません

このほか「メルカリ」や「ラクマ」などのフリマサイト、不用品の譲渡を仲介する「ジモティー」を利用する方法もあります。

ただし、出品すれば必ず売れるわけではなく、購入希望者が見つかるまで浴槽を保管しておく必要があります。また、直接引き取りに対応する場合は、購入者との日時調整や搬出方法の確認も必要です。

そのため、時間をかけてでも自分で売却したい方には向いている一方、退去やリフォームなどで早急に浴槽を処分したい場合は、買取業者や不用品回収業者など、別の方法を検討したほうがよいでしょう。

処分方法5.不用品回収業者を利用する

「浴槽をできるだけ早く処分したい」「浴槽以外の不用品もまとめて処分したい」という場合は、不用品回収業者への依頼が選択肢になります。

不用品回収業者は、家庭やオフィスから出るさまざまな不用品を回収するサービスです。業者によっては住宅設備の撤去にも対応しており、浴槽の取り外しから搬出、処分まで一括して依頼できる場合があります。

浴槽は重量があり、設置状況によっては給排水設備などの処理も必要になるため、自分で撤去するのは容易ではありません。取り外し工事が必要な場合は、対応可能な作業範囲や必要な資格を事前に確認したうえで、専門業者に依頼することが重要です。

不用品回収業者を利用する主なメリットは、以下のとおりです。

  • 浴槽以外の家具・家電などもまとめて回収してもらえる
  • 分別・搬出・運搬などの作業を任せられる
  • 土日・祝日に対応している業者もある
  • 申し込みから回収までの手続きを進めやすい
  • 業者によっては即日対応が可能
  • 取り外し後のハウスクリーニングなどを依頼できる場合がある

業者によっては、買取サービスを併設しているケースもあります。回収する不用品の中に買取可能な家具や家電などが含まれていれば、買取金額を回収費用に充当することで、処分費用を抑えられる場合がある点もメリットです。

一方、不用品回収業者は事業者ごとに料金体系や対応範囲が異なります。浴槽のみの回収・処分であれば5千円~1万円程度が一つの目安ですが、取り外し工事や搬出作業の難易度、浴槽の設置状況などによって費用は変動します。
浴槽は重量があり、設置場所によっては取り外しや搬出作業が必要になるため、実際の支払額が1万円を超えるケースも珍しくありません。
そのため、金額だけで相場を判断するのではなく、作業内容を含めて見積もりを確認することが大切です。

見積もりを依頼する際は「浴槽の取り外し」「搬出」「運搬」「処分」など、どこまでの作業が料金に含まれているかを確認しておきましょう。追加料金の有無も含めて2~3社程度から見積もりを取り、料金だけでなくスタッフの対応やサービス内容まで比較すると、依頼先を選びやすくなります。

また、不用品回収業者を利用する際は、一般家庭から出る不用品の収集・運搬に必要な許可等を適切に取得している事業者かどうかも確認しておくと安心です。                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                  

浴槽を処分するときの注意点

ポイント

浴槽を撤去・処分する際には、いくつか注意すべき点があります。
安全に処分するためにも、事前に確認しておきましょう。

1.浴槽を無理に自分で取り外さない

浴槽の撤去では、給排水管などの設備に接続されている部分を切り離す作業が必要になる場合があります。さらに、浴槽と給湯設備が接続されているタイプでは、ガスや給湯設備に関する専門的な知識が必要になるケースもあります。

特にガス機器の接続・取り外しには、作業内容によって資格が必要です。知識や資格がない状態で無理に作業すると、ガス漏れや水漏れ、設備の破損などにつながるおそれがあります。

浴槽の撤去は自分で行うのではなく、ガス・水道・浴室設備などの工事に対応できる専門業者へ相談するほうが安全です。依頼する際は、必要な作業を有資格者が行う体制になっているかも確認しておきましょう。

2.業者へ依頼するときは「どこまで対応できるか」を確認する

浴槽の撤去を業者へ依頼する際は、取り外しだけでなく、搬出や処分まで対応してもらえるかを確認しておきましょう。

業者によっては「取り外し工事のみ」「浴槽の回収・処分は別途」といったように、対応できる作業範囲が異なります。取り外した浴槽や給湯器を別の業者に処分してもらうことになれば、その分だけ手間や費用が増える可能性もあります。

そのため、見積もりを依頼する段階で「取り外し・搬出・運搬・処分のどこまで含まれているか」を確認しておくことが重要です。複数の業者から見積もりを取り、料金だけでなく対応範囲も比較すると、依頼先を選びやすくなります。

3.公営住宅の退去時は「原状回復」を確認する

浴槽を処分する機会の一つが、県営住宅や市営住宅などの公営住宅からの退去です。

公営住宅では、入居時に浴槽や風呂釜などが設置されておらず、入居者が自分で用意・設置するケースがあります。このような設備を入居者が設置した場合、退去時に撤去や原状回復が必要になることもあります。

ここでいう原状回復とは、退去時に必要な修繕や撤去などを行い、契約上求められる状態に戻すことです。浴槽に限らず、入居者が設置した網戸や温水洗浄便座などが撤去の対象となる場合もあります。

ただし、原状回復の範囲や費用負担は住宅の管理者や契約内容によって異なります。「退去時には必ず浴槽を撤去しなければならない」と一律に判断せず、退去前に管理者や管理事務所へ確認することが大切です。

撤去する設備が複数ある場合は、取り外しから不用品の回収・処分までまとめて対応できる業者に依頼する方法もあります。業者によってはハウスクリーニングや簡単な修繕などにも対応しているため、退去に伴う作業をまとめて依頼したい場合には候補の一つになるでしょう。

浴槽の処分を依頼できる業者を比較

浴槽 検査

浴槽の撤去・処分を依頼できる主な業者は、以下の3種類です。

  • ガス工事業者
  • リフォーム会社
  • 不用品回収業者

それぞれ対応できる作業や得意分野が異なるため、浴槽の取り外しが必要なのか、処分だけを依頼したいのか、ほかの不用品もまとめて処分したいのかを基準に選ぶとよいでしょう。

業者名メリットデメリット
ガス工事業者・ガス設備に関する専門知識がある
・必要な資格を持つ事業者に依頼できる
・浴槽の処分まで対応しているとは限らない
・希望する日時に対応できない場合がある
リフォーム会社・浴室のリフォームや交換工事とあわせて撤去・処分を依頼できる
・工事から処分までまとめて相談しやすい
・リフォームや浴槽交換を伴わない場合、依頼しにくいことがある
不用品回収業者・即日対応できる場合がある
・浴槽以外の不用品もまとめて処分できる
・搬出や運搬なども任せられる場合がある
・業者によって対応できる工事の範囲が異なる
・取り外しに必要な資格・許可等を確認する必要がある

例えば、浴槽の交換や浴室リフォームに伴って処分するならリフォーム会社が候補になります。ガス設備の取り外しが必要なら対応可能なガス工事業者、浴槽以外の不用品もまとめて処分したいなら不用品回収業者を検討するとよいでしょう。

ただし、業者によって対応範囲や料金体系は異なります。特に浴槽の場合は「取り外し・搬出・運搬・処分のどこまで対応しているか」を事前に確認することが重要です。

依頼前には見積もりを取り、作業内容や追加料金の有無まで確認しておくのがおすすめです。複数の業者を比較し、費用だけでなくサービス内容も確認したうえで、自分の状況に合った依頼先を選びましょう。

まとめ

バスルーム イメージ

今回の記事では、浴槽の処分方法や取り外し時の注意点、業者選びについて解説しました。

浴槽は大きく重量もあるため、自分で取り外したり運び出したりするには負担がかかります。
また、自治体によっては粗大ごみとして収集していない場合もあるため、まずはお住まいの自治体で処分できるか確認することが大切です。

なお、浴槽の取り外しには、給排水設備やガス機器との接続状況などに応じて専門的な作業が必要になる場合があります。無理に自分で取り外そうとせず、必要な資格や知識を持つ専門業者へ相談すると安心です。

処分方法を選ぶ際は、浴槽の状態や設置状況、処分までの期限、自分で運び出せるかどうかなどを考慮し、複数の選択肢を比較してみてください。

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監修者

寺坂 健吾
買取いちばんの寺坂です。普段、住宅設備である浴槽を処分する機会は少ないため「浴槽の処分」と聞いても、具体的な方法が思い浮かばない方も多いのではないでしょうか。浴槽を手放すきっかけの一つが「公営住宅の退去」です。公営住宅には県営住宅や市営住宅、区営住宅などがありますが、古い住宅では入居時に浴槽や給湯器が設置されておらず、入居者自身で用意するケースがあります。その場合、退去時には契約内容や住宅のルールに応じて、設置した浴槽の撤去・処分が必要になることがあります。 とはいえ、浴槽は大きく重量もあるため「どのように処分すればよいのか」「費用はいくらかかるのか」と悩む方もいるでしょう。 今回の記事では、浴槽の処分方法や費用、撤去時の注意点について詳しく解説しています。 買取いちばんでも浴槽の査定・買取に対応していますので、処分する前に売却を検討したい方は、ぜひお気軽にご相談ください。
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