出張買取とは
出張買取は、買取業者が自宅を訪問し、売却したい品物をその場で査定する買取方法です。
査定額に納得すれば売却へ進めるため、大型の家具や家電、複数の品物を店舗まで持ち込む負担を減らせます。
引っ越しや遺品整理などで売りたいものが多い場合にも利用しやすい一方「ほかの買取方法と何が違うの？」「自宅に査定スタッフを招くデメリットはない？」と疑問を持つ方もいるでしょう。
ここでは、出張買取の基本的な流れとメリット・デメリットを紹介します。
出張買取の流れ
出張買取を利用する際は、まず自宅が出張査定の対象エリアに含まれているか確認してください。対象エリア内であれば、電話やメール、申し込みフォームなどから査定を依頼し、訪問日時を調整するのが一般的です。
申し込み時には、売りたい品物の種類やメーカー、型番、状態などを尋ねられることもあるでしょう。
あらかじめ品物の情報や写真を伝えておくと、業者によっては概算の査定額を確認できる場合もあります。
訪問当日は査定スタッフが品物の状態を確認したうえで、査定額を提示します。
金額や契約内容に納得できれば売買成立となり、大型品などはその後の搬出へと進む流れです。
【出張買取の流れ】
- 事前申し込み・訪問日の調整
- 訪問査定
- 査定額・契約内容の確認
- 売買成立・搬出・支払い
出張買取のメリット
出張買取には、主に次のようなメリットがあります。
- 大型の家具・家電を店舗へ持ち込まずに査定できる
- 複数の品物をまとめて査定してもらえる
- 自宅で査定から売却まで進められる
出張買取の大きなメリットは、査定を受けるために品物を店舗まで運ぶ必要がないことです。冷蔵庫や洗濯機、ソファなど、自分で車へ積み込むのが難しい大型品を売りたい場合にも利用できます。
家具や家電などを複数まとめて依頼できる業者もあり、引っ越しや住まいの整理で売りたいものが多い場合にも便利です。
車を持っていない方や、大型品を自分で運ぶのが難しい方にも適した買取方法といえるでしょう。
また、査定料・出張料・キャンセル料を無料としている業者もあります。
ただし、費用や搬出対応の範囲は業者によって異なるため、申し込み前に料金体系や利用条件を確認してください。
出張買取のデメリット
一方、出張買取には次のようなデメリットがあります。
- 査定スタッフを自宅に招く必要がある
- 査定中は立ち会いが必要になる
- 対面では売却を断りづらいと感じる場合がある
- 費用やキャンセル条件が業者によって異なる
出張買取は自宅で査定を受けるため、訪問時間に合わせて立ち会う必要があります。品物の点数や種類によっては査定に時間を要することもあるため、当日の予定には余裕を持っておくとよいでしょう。
また、初対面の査定スタッフを自宅に招くことや、対面で査定額を提示されることに抵抗を感じる方もいます。
査定額に納得できない場合は、その場の雰囲気に流されず、契約前に売却を断ることが大切です。
査定料・出張料・キャンセル料などの有無も業者によって異なります。
依頼前に料金体系とキャンセル条件まで確認しておけば、査定後に想定外の費用が発生する業者を避ける判断材料になります。
出張買取が危険と言われる理由は「悪徳業者」の存在
出張買取が危険だと言われる背景には、一部の悪質な事業者によるトラブルがあります。
国民生活センターにも、強引な買取や貴金属の持ち去りなど、訪問購入をきっかけとした相談が寄せられています。
利用する際は、どのようなケースに注意すべきかを知っておくことが大切です。
ケース1.買取後に搬出や運搬、出張費など手数料がかかると言われる
査定料・出張料・搬出費・キャンセル料の有無は、買取業者によって異なります。
注意したいのは、申し込み時に説明されていなかった費用を、契約後や搬出時に請求されるケースです。
依頼前に、査定や出張、搬出に費用がかかるのか確認してください。
キャンセル時や作業内容によって追加料金が発生する条件まで把握しておけば、契約内容を判断する材料になります。
ケース2.安く買い叩かれる
品物の価値を十分に把握しないまま売却し、後から「もっと高く売れたのでは」と気付くケースもあります。
買取価格は、メーカーや型番、年式、状態、付属品、中古市場での需要などによって異なるため、相場を知らないまま即決すると、納得できない金額で手放すことになりかねません。
売却前には、同じ商品や条件の近い品物の買取実績を調べておくのも一つの方法です。想定より査定額が低い場合は減額の理由を確認し、説明に納得できなければ売却を保留してください。
ケース3.強引に買取を進められた
査定後に判断を急かしたり、売却を断った後も繰り返し勧誘したりするケースには注意が必要です。
特定商取引法上の訪問購入に該当する取引では、消費者が契約する意思がないことを示した後に勧誘を続けたり、後日あらためて勧誘したりする行為は禁止されています。
査定額や契約内容に納得できなければ、その場で売却を決める必要はありません。威圧的な態度や強引な勧誘に不安を感じた場合は、無理に応じず取引を断ってください。
ケース4.クーリングオフに応じてくれない
クーリングオフは、特定商取引法上の訪問購入に該当する取引で、法律で定められた書面を受け取った日を1日目として8日以内であれば契約を解除できる制度です。
ただし、すべての出張買取が対象になるわけではなく、家具や大型家電、本・CD・DVD・ゲームソフト類、二輪を除く自動車、有価証券などは訪問購入の規定の対象外です。
クーリングオフの対象となる訪問購入では、契約時の書面に制度について記載することも事業者に義務付けられています。
対象となる取引にもかかわらず対応してもらえない場合や、自分の契約が対象か判断できない場合は、消費生活センターへ相談してください。
ケース5.訪問中に金品を持ち去られる
訪問購入をきっかけに、目を離した隙に貴金属を持ち去られた疑いがあるという相談も寄せられています。
突然訪問してきた業者を安易に家へ入れるのは避けてください。
電話などで訪問を承諾した場合も一人では対応せず、家族などが同席できる時間に調整する方法があります。
また、売却する予定のない貴金属や品物を見せるよう求められても、応じる必要はありません。
不審な行動や強引な要求があれば、その場で取引を中止してください。
危険な買取業者の特徴
出張買取のトラブルには、突然の訪問や強引な勧誘、事前説明のない料金請求などがあります。
こうしたトラブルを避けるには、訪問を承諾する前から業者の勧誘方法や事業者情報を確認することが重要です。
ここでは、出張買取を依頼する際に注意したい業者の特徴を紹介します。
突然家に訪問してくる買取業者
訪問購入では、消費者から勧誘の要請を受けていないにもかかわらず、自宅を突然訪問して買取を勧める「飛び込み勧誘」が禁止されています。
「不要なものはありませんか」などと突然訪ねてきた場合は、家の中へ入れず、インターホン越しに断ってください。
国民生活センターにも、突然訪問した業者がしつこく勧誘したり、家に上がろうとしたりするトラブルが寄せられています。
電話で訪問を取り付け、別の品物を求める買取業者
電話で「不用な衣類や食器を買い取る」などと持ちかけ、訪問後に貴金属やブランド品の売却を求めるケースがあります。
国民生活センターでも、電話で訪問の承諾を得た後、当初予定していなかった貴金属まで強引に買い取られるトラブルが報告されています。
訪問を承諾する場合は、事業者名と買い取りを希望している品物の種類を事前に確認しておくことが大切です。
あらかじめ承諾していない品物の売却を求められても、応じる必要はありません。
貴金属やブランド品など、売却する予定のないものはむやみに見せず、査定を依頼した品物だけで取引を進めてください。
会社名や所在地などの事業者情報が確認できない買取業者
「不用品を買い取ります」などと書かれたチラシを見て依頼する場合は、記載された電話番号だけで判断せず、会社名や所在地、連絡先などの事業者情報も確認してください。
中古品の売買を事業として行うには古物商許可が必要で、インターネット上で古物取引を行う古物商には、公安委員会名・許可証番号・氏名または名称の表示が求められています。
会社の実態や連絡先が確認できないまま自宅へ招くと、料金や契約内容についてトラブルが生じた際に連絡が取れなくなるおそれがあります。
チラシだけで申し込まず、公式サイトなどでも事業者情報やサービス内容を確認したうえで依頼先を選ぶことが重要です。
トラックで街を巡回している買取業者
トラックで巡回しながら不用品の買取や回収を呼びかけている業者を利用する際も、契約内容を十分に確認する必要があります。
特に注意したいのは「買い取る」と説明されていたにもかかわらず、品物を積み込んだ後で「買取できないため処分費用が必要」と有料回収へ話が変わるケースです。
不用品回収サービスでは、事前の説明と異なる高額料金を請求されたトラブルも報告されています。
家庭から出る廃棄物を有料で回収するには、市区町村の一般廃棄物処理業の許可または委託が必要です。古物商許可や産業廃棄物処理業許可だけでは、家庭ごみを回収できません。
買取の予定が途中から有料回収へ変わった場合は、その場で品物を渡さず、料金の内訳と家庭ごみを回収できる事業者かを確認してください。
実際にあったトラブル事例と問題点
出張買取や訪問購入では、売る予定のなかった貴金属を求められたり、クーリングオフ後に品物がすべて返却されなかったりするトラブルが実際に報告されています。
ここでは実際の相談事例をもとに、問題となった点とトラブルを避けるための対応を整理します。
事例1.電話で買取の勧誘、実際には貴金属の買取が目的
参考：国民生活センター「貴金属の買い取りが目的！？ 強引な訪問購入に注意」年配の女性から「どんなものでも買い取ります」と丁寧な電話があり、洋服の訪問買い取りを了承した。しかし、訪問してきたのは若い男性で、突然「貴金属はないか」と強く言われ、用意していた洋服は車に放り込まれた。怖くなって、亡くなった夫の金歯やネックレスなどを探して渡してしまった。それらを探している間に、買取書のチェック欄に勝手に記入され、近くに置いていた印鑑で捺印までされていた。男性は買い取り代として約2万5千円を置いて帰った。（70歳代）
この事例では、電話で洋服の買取を持ちかけながら、訪問後に事前に承諾していない貴金属の売却を求めています。
訪問購入では、事業者は勧誘前に事業者名や勧誘目的、買い取りたい品物の種類を告げる必要があり、消費者が事前に承諾していない品物の売却を求めることは禁止されています。
電話で訪問を承諾するときは、事業者名と買取対象の品物を確認しておくことが大切です。
訪問後に予定外の貴金属などを求められても、見せたり売却したりする必要はありません。
事例2.自分で買取業者へ依頼、売りたくない指輪も買い取られてしまった
参考：経済産業省 北海道経済産業局「不用品の買取の査定で呼んだだけなのに、大切にしていた指輪まで強引に買い取られた」不用となった服や靴を買い取ってもらおうと思い、広告に載っていた買取業者を査定のため自宅に呼んだ。売ろうと思っていた品物を見たあとに「ほかに使わなくなったアクセサリーとかないですか。」と言われた。「ありません。」と応えたが、私の指輪を見て「今なら高く買い取れるのでそれを売って欲しい。」と言い出した。手放したくなかったが、こちらは一人暮らしで、相手が大柄な男性だったため怖くなってしまい、買取を承知して相手に手渡してしまった。大切なものなので返品して欲しい。
この事例は、自分で査定を依頼したものの、当初売る予定ではなかった指輪まで売却を求められたケースです。
自分から業者を呼んだ場合でも、査定だけを依頼したのであれば、訪問した事業者がその場で買取契約の勧誘を始めることは禁止されています。
貴金属など、訪問購入の規定が適用される品物を売却してしまった場合は、法定書面を受け取った日を1日目として8日以内であればクーリングオフが可能です。
売る予定のない品物は見せず、契約を迫られても断ってください。
事例3.クーリングオフに応じてもらえない
参考：国民生活センター「訪問購入」インターネットで見つけた出張買取事業者に不用品と貴金属を売却した。クーリング・オフを申し出たが、一部しか返品されず不満だ。
参考：国民生活センター「不用なお皿の買い取りのはずが、大切な貴金属も強引に買い取られた！」クーリング・オフ後返品してもらったが、指輪が2つ足りない。
この2件は、クーリングオフを申し出たにもかかわらず、売却した品物の一部が返却されなかったケースです。
特定商取引法上の訪問購入に該当する場合、法定書面を受け取った日を1日目として8日以内であればクーリングオフできます。
また、この期間中は購入業者への物品の引き渡しを拒むことも可能です。
売却するか迷っている段階であれば、品物をすぐに渡さず手元に置いておく方法もあります。
クーリングオフを申し出ても返却されない、返ってきた品物が足りないといった問題が生じた場合は、消費生活センターへ相談してください。
被害に遭ってしまったら？買取トラブルの対処法
出張買取で強引な勧誘や契約上のトラブルが起きた場合は、一人で抱え込まず、状況に応じた窓口へ相談することが大切です。
クーリングオフの利用や消費生活センターへの相談など、主な対処法を紹介します。
1.クーリングオフ制度を利用する
特定商取引法上の訪問購入に該当する場合は、法律で定められた書面を受け取った日を1日目として8日以内であれば、クーリングオフが可能です。
ただし、すべての出張買取が対象になるわけではありません。
家具や大型家電、本・CD・DVD・ゲームソフト類など、訪問購入の規定が適用されない品物もあります。
対象になるか分からない場合は、消費生活センターへ相談してください。
クーリングオフは、書面だけでなく電子メールなどの電磁的記録でも通知できます。
書面であれば控えを保管し、電子メールや専用フォームを利用した場合は、送信内容や画面のスクリーンショットなどを残しておくとよいでしょう。
すでに品物を引き渡している場合は、クーリングオフの通知とあわせて返還を求めます。
▼クーリングオフの対象や手続きについて詳しく知りたい方は、以下の記事をご確認ください。
買取にもクーリングオフが適用される？制度の内容や疑問点も解説
2.消費生活センターに相談する
「クーリングオフの対象になるか分からない」「事業者と連絡が取れない」「売却した品物が返ってこない」といった場合は、消費生活センターへ相談できます。
どこへ相談すればよいか分からないときは、消費者ホットライン「188（いやや！）」を利用してください。最寄りの消費生活センターなどの相談窓口を案内してもらえます。
消費者ホットライン「188（いやや！）」
契約やクーリングオフなど、消費者トラブルについて相談したい場合に利用できる全国共通の3桁の電話番号です。
3.身の危険を感じたら警察へ相談する
「断っているのに業者が帰らない」「威圧的な言動や脅しを受けている」など、その場で身の危険を感じる場合は110番へ通報してください。
すでに業者が帰った後など、緊急性はないものの不安やトラブルについて警察へ相談したい場合は、警察相談専用電話「#9110」を利用できます。
警察相談専用電話「#9110」
生活の安全に関する悩みや困りごとについて警察へ相談できる全国共通の電話番号です。発信地を管轄する都道府県警察本部などの相談窓口につながります。
優良な出張買取業者の選び方
出張買取は自宅で査定を受けられる便利な方法ですが、初めて利用する場合は「どの業者なら依頼してよいのか」と迷う方もいるでしょう。
業者を選ぶ際は、知名度やスタッフの印象だけで判断せず、事業者情報や料金、契約条件まで確認することが大切です。ここでは、出張買取を依頼する前に確認したい4つのポイントを紹介します。
1.飛び込み営業や内容が不明な勧誘を避ける
特定商取引法上の訪問購入では、消費者から依頼されていないにもかかわらず、自宅を突然訪問して買取を勧める「飛び込み勧誘」が禁止されています。
電話で訪問を提案された場合も、すぐに承諾せず、事業者名や訪問目的、買い取りたい品物の種類を確認してください。
また、街を巡回するトラックへ依頼する場合も、その場で品物を渡す前に会社情報や料金体系を確認することが重要です。
突然の訪問や勧誘をきっかけに即決せず、事業者情報や契約内容を自分で確認したうえで依頼先を選ぶことが大切です。
2.会社情報と買取実績を確認する
出張買取を依頼する前に、運営会社の名称や所在地、連絡先などが公式サイトに掲載されているか確認してください。中古品の売買を事業として行うには古物商許可が必要なため、古物商許可番号も業者を確認する材料のひとつです。
あわせて、買取実績を見ると、その業者がどのようなジャンルや品物を扱っているのか判断できます。自分が売りたい家具や家電、ブランド品などの実績が掲載されていれば、査定を依頼する際の参考になるでしょう。
ただし、過去の買取価格がそのまま適用されるわけではありません。実際の査定額は、型番や年式、状態、付属品、市場での需要などによって変わります。
3.サービス内容・契約条件を確認する
出張買取を申し込む前には、料金やキャンセル条件についても確認が必要です。
主に次の項目を見ておきます。
- 査定料や出張料がかかるか
- 搬出作業に別途費用が発生するか
- 査定後に売却を断れるか
- キャンセル料が発生する条件はあるか
- 査定額の支払方法や時期
- 契約時にどのような書面が交付されるか
「査定無料」と記載されていても、出張料や搬出費、キャンセル料まで無料とは限りません。どこまでが無料なのかを確認し、不明点があれば申し込み前に問い合わせておくと判断しやすくなります。
なお、特定商取引法上の訪問購入に該当する場合、クーリングオフは業者が任意で提供するサービスではなく法律で定められた制度です。契約時には、対象となる取引や手続きについて説明を受け、交付された書面も確認してください。
4.問い合わせ時・訪問時の対応を確認する
スタッフの話し方が丁寧かどうかだけでなく、質問に対して具体的な説明があるかも重要な確認ポイントです。
たとえば、査定料やキャンセル条件を尋ねても回答が曖昧だったり、訪問後に事前の説明とは異なる条件を提示されたりする場合は、その場で契約を急ぐ必要はありません。査定額の根拠や契約内容について疑問があれば、納得できるまで確認してください。
古物商の従業者が営業所以外で古物の買い取りを行う際には、行商従業者証を携帯するルールもあります。訪問した担当者の身元に不安がある場合は、担当者名や所属とあわせて確認するとよいでしょう。
買取いちばんでは、会社概要で運営会社・所在地・古物商許可番号を公開しています。
また、出張料・査定料・キャンセル料は無料で、依頼のない営業電話や突然の訪問は行わない方針です。
査定額を確認してから売却するか判断したい方は、買取いちばんの出張買取をご確認ください。
まとめ
出張買取は、大型の家具や家電、複数の品物を店舗まで運ばずに査定してもらえる便利な買取方法です。
一方で、突然の訪問や強引な勧誘、事前に説明されていない料金の請求など、訪問購入をきっかけとしたトラブルも報告されています。
業者を選ぶ際は、会社名や所在地、古物商許可などの事業者情報に加え、査定料・出張料・キャンセル料、契約条件まで確認することが大切です。
また、査定を依頼していない品物の売却を求められた場合や、提示された査定額に納得できない場合は、その場で契約する必要はありません。
冷蔵庫や洗濯機、家具などを自分で店舗へ運ぶのが難しい方や、引っ越しなどで複数の品物をまとめて売りたい方には、出張買取が向いています。
査定額を確認してから売却するか決めたい場合も、キャンセル条件を事前に確認できる業者を選ぶと判断しやすいでしょう。
買取いちばんは、出張買取19年の実績があり、家具・家電をはじめ幅広い品物の出張査定に対応しています。
出張料・査定料・査定後のキャンセル料はかかりません。
大型品や複数の品物を売却したい方は、出張買取の流れと対応エリアを確認のうえ、無料査定をご依頼ください。
▼出張買取を利用する前に、こちらの記事もご確認ください。
