家具・家電の処分方法8選｜費用や捨て方、買取について解説

家具・家電の処分方法8選

家具・家電の主な処分方法は以下の8つです。

対象	処分方法	費用	向いているケース
家具・家電	自治体の粗大ごみ	有料の場合あり	費用を抑えて処分したい
家具・家電	自治体のごみ収集	品目による	小型の家具・家電
家電	指定引取場所へ持ち込む	リサイクル料金など	対象家電を自分で運べる
家電	家電量販店に引き取ってもらう	有料の場合あり	買い替えと同時に処分したい
家具	家具店に引き取ってもらう	有料	買い替えと同時に処分したい
家具・家電	不用品回収業者	有料	大量の家具・家電をまとめて処分したい
家具・家電	買取店で売却	無料・買取	まだ使える家具・家電
家具・家電	フリマ・ネットオークション	手数料など	自分で売却したい

それぞれの処分方法について、メリットや注意点なども詳しく解説していきます。

1.自治体の粗大ごみに出す

家具や大型の家電のうち、自治体が粗大ごみとして収集しているものは、粗大ごみの戸別収集を利用して処分できます。
一般的には、事前に申し込みを行い、必要な手数料を支払ったうえで、指定された日時・場所に粗大ごみを出します。

自治体の粗大ごみは、民間の不用品回収業者などと比べて費用を抑えやすい点がメリットです。

一方で、収集日を自由に指定できないことが多く、屋内からの搬出も自分で行わなければなりません。
そのため、大型家具など自分で運び出すのが難しいものは、別の処分方法を検討したほうがよいでしょう。

以下に、名古屋市の場合の処分手順をご紹介します。

【粗大ごみを出す手順】

インターネットまたは電話で収集を申し込む
申し込み時に、処分する品目の手数料を確認
手数料納付券を購入する
必要な金額の手数料納付券を、スーパー・コンビニ・郵便局などで購入し、処分する家具・家電に貼り付ける
指定された場所に出す
収集日の朝8時までに、指定された場所へ運び出す

自治体によって、粗大ごみの対象品目や手数料、申し込み方法、収集場所などが異なります。処分する前に、お住まいの自治体のルールを確認しておきましょう。

2.自治体のごみ収集を利用する

家具や家電のなかには、自治体の通常のごみ収集で処分できるものがあります。

例えば、名古屋市では、小型の電気製品や金属製の小物などが不燃ごみ、木製の小さな椅子など30cm角以下なら可燃ごみの対象になる場合があります。

自治体のごみ収集を利用するメリットは、決められた収集日に出すことで、比較的費用を抑えて処分できることです。品目によっては無料で収集される場合もあり、手数料が必要な場合でも、ごみ袋代などの比較的少ない負担で処分できるケースがあります。

一方で、すべての家具・家電が通常のごみとして出せるわけではありません。
大きさや素材、品目によっては粗大ごみとして扱われるほか、家電リサイクル法の対象となる家電は別の方法で処分する必要があります。

そのため、処分する家具・家電が通常のごみとして出せるか、あらかじめ自治体の分別ルールを確認しておきましょう。

3.指定引取場所へ持ち込む

エアコン・テレビ・冷蔵庫・冷凍庫・洗濯機・衣類乾燥機は、家電リサイクル法の対象品目です。これらは自治体の粗大ごみとして処分できないため、家電リサイクル法に沿って処分する必要があります。

指定引取場所へ自分で持ち込む場合は、リサイクル料金を支払ったうえで、対象家電を指定引取場所まで運搬します。

家電リサイクル法の対象となる4品目

エアコン
テレビ（ブラウン管式・液晶式・有機EL式・プラズマ式）
冷蔵庫・冷凍庫
洗濯機・衣類乾燥機

リサイクル料金と収集運搬料金

家電リサイクル法の対象品目を処分する際は、基本的にリサイクル料金が必要です。料金はメーカーや品目、サイズなどによって異なります。※家電製品協会リサイクル料金一覧

また、販売店などに回収を依頼する場合は、リサイクル料金とは別に収集運搬料金がかかることがあります。
一方、自分で指定引取場所まで持ち込めば、収集運搬を依頼する必要がないため、その分の費用を抑えられます。

具体的な手順は次の通りです。

【指定引取所の利用手順】

処分する家電のメーカー・種類・サイズなどを確認する
郵便局で家電リサイクル券を入手し、リサイクル料金を支払う
指定引取場所を確認する
家電リサイクル券と対象家電を持って指定引取場所へ運ぶ
指定された場所で家電を引き渡す

自分で指定引取場所まで運べば、業者に依頼する際にかかる収集運搬料金が不要になるため、自力で持ち込める場合におすすめの方法です。

一方で、テレビや冷蔵庫などは重量があり、サイズも大きいため、自分で安全に運搬できるかを確認する必要があります。運搬が難しい場合は、購入した店舗や家電量販店などに引き取りを依頼することも検討しましょう。

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4.家電量販店に引き取ってもらう

家電を買い替える際は、新しい家電を購入する店舗に古い家電を引き取ってもらう方法があります。
特にエアコン・テレビ・冷蔵庫・冷凍庫・洗濯機・衣類乾燥機など、家電リサイクル法の対象となる家電の処分に利用しやすい方法です。

買い替えではなく、古い家電だけを処分したい場合でも、店舗によっては引き取りに対応している場合があります。
ただし、購入時の引き取りと比べて条件や料金が異なることがあるため、事前の確認が必要です。

主要な家電量販店の引き取り条件は以下の通りです。

家電量販店	買い替え時の引き取り	引き取りのみ	費用・条件のポイント
エディオン	○	○	家電リサイクル法対象品目は、リサイクル料金＋収集・運搬料金が必要。買い替え時と引き取りのみで料金が異なる
ヤマダデンキ	○	○	家電リサイクル法対象品目は、他店で購入した製品も引き取り可能。リサイクル料金＋収集・運搬料金が必要
ビックカメラ	○	○	家電リサイクル法対象品目は、リサイクル料金＋収集・運搬料金が必要。買い替え時と引き取りのみで料金が異なる
ヨドバシカメラ	○	○	家電リサイクル対象品の回収に対応。リサイクル料金＋収集・運搬料金などが必要
ジョーシン	○	○	家電リサイクル法対象品目は、リサイクル料金＋収集・運搬料金が必要。買い替え時と引き取りのみで料金が異なる

2026年9月時点

家電量販店に引き取りを依頼する場合は、基本的にリサイクル料金と収集運搬料金がかかります。リサイクル料金はメーカーや品目、サイズなどによって異なり、収集運搬料金は店舗や引き取り方法によって設定されています。利用する前にそれぞれの料金を確認しておくことで、想定外の費用が発生するのを防げます。

また、引き取りの対象品目や対応エリア、搬出方法などの条件も店舗によって異なります。処分する家電の種類やサイズ、設置場所などを伝え、利用できるサービスや必要な費用を事前に確認することが大切です。

5.家具店に引き取ってもらう

家具を買い替える際は、新しい家具を購入する家具店に、使わなくなった家具を引き取ってもらえる場合があります。
特にベッドやソファ、ダイニングテーブルなど、大型で自分で運び出すのが難しい家具の処分に利用しやすい方法です。

家具店によっては、購入した家具の配送時に古い家具を回収するサービスを提供しています。新しい家具の搬入と古い家具の処分を同時に済ませられるため、買い替えの負担を減らせる点がメリットです。

以下の家具店では、家具の買い替え時に、不要になった家具の引き取りサービスを利用できます。

家具店	主な条件	費用・注意点
IKEA	IKEAで新しいソファ・マットレスを購入した際に同種・同数の家具を引き取るサービスあり	購入条件、店舗などによって異なる
無印良品	対象家具の購入時に、同種・同数の家具を引き取るサービスあり	商品や購入条件、地域によって異なる
ニトリ	家具の配送時に不要家具を引き取るサービスあり	購入家具・引き取り家具の条件や料金を確認
大塚家具	対象家具の購入時に引き取りサービスを利用できる場合あり	商品・配送地域などによって条件が異なる

2026年9月時点

ただし、対象商品や購入金額、エリア、料金などの条件は店舗によって異なります。
また、買い替えを伴わない「引き取りのみ」の利用はできない場合が多いため注意が必要です。

そのため、家具を購入する際は、古い家具の引き取りに対応しているか、対象となる家具や費用などの条件を事前に確認しましょう。

6.不用品回収業者に依頼する

不用品回収業者は、家庭などで不要になった家具や家電を回収するサービスを提供する事業者です。自治体の粗大ごみとは異なり、回収する品目や数量、搬出方法などを相談しながら処分を進められる場合があります。

特に、引っ越しや遺品整理で大量の不用品が出た際や、タンスや冷蔵庫など自力での搬出が難しい大型品をまとめて処分したい場合に適しています。

不用品回収業者を利用するメリット

不用品回収業者を利用する主なメリットは、以下のとおりです。

大量の家具・家電をまとめて処分できる
大型家具・家電の搬出を任せられる
自分の都合に合わせて回収日時を相談しやすい
分別や運搬の手間を減らせる
買取に対応している業者なら利用料金を抑えられる

自治体の粗大ごみでは、品目ごとに申し込みが必要だったり、指定場所まで自分で運び出したりする必要があります。不用品回収業者なら、こうした作業の負担を減らせるため、短期間で大量の不用品を処分したい方に向いています。

不用品回収業者に依頼する際の注意点

便利な一方で、不用品回収業者への依頼は、自治体の粗大ごみなどと比べて費用が高くなる場合があります。
回収する品目や数量だけでなく、搬出作業や階段作業などによって追加料金が発生することもあるため、事前に見積もりを確認しましょう。

また、家庭から出る不用品の処分を依頼する場合は、業者が必要な許可を取得しているか確認することも重要です。「無料回収」をうたっていても、後から高額な料金を請求されるなどのトラブルにつながる可能性があるため、料金や作業内容が明確な業者を選びましょう。

依頼前に確認すること

依頼する前に、以下の点を確認しておくと安心です。

回収してもらいたい家具・家電の品目と数量
大型家具・家電の設置場所や搬出経路
見積もり金額と料金の内訳
搬出費や階段作業費などの追加料金の有無
キャンセル料や支払い方法
必要な許可を取得している業者か

特に家具・家電をまとめて処分する場合は、写真などを送って事前に見積もりを依頼できる業者もあります。
処分したいものと量をあらかじめ整理し、最終的にいくらかかるのかを確認してから依頼するとよいでしょう。

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7.買取店へ売却する

まだ使用できる家具・家電は、処分するのではなく買取店に売却する方法があります。買取店では、家具や家電の状態、メーカー、製造年、付属品の有無、中古市場での需要などを確認したうえで査定し、買取金額を提示してくれます。
そのため、まだ使用できる家具・家電であれば、処分する前に買取できるか確認してみるとよいでしょう。

買取が成立すれば、処分費用をかけずに売却できる場合があるだけでなく、不要になった家具・家電を現金化できる点がメリットです。
特に、購入から年数が浅いものや人気メーカーの家具・家電、傷や汚れが少なく正常に使用できるものは、買取対象になりやすい傾向があります。

また、出張買取に対応している店舗なら、大型の家具・家電を自分で運び出す必要がありません。査定員が自宅まで訪問して査定してくれるため、タンスやソファ、冷蔵庫など、持ち運びが難しいものの売却にも利用できます。

一方で、すべての家具・家電が買取対象になるわけではないことも知っておきましょう。
使用年数が長いものや故障しているもの、傷や汚れが目立つものなどは、買取できない場合があります。
また、店舗によって買取対象や出張対応エリアが異なるため、依頼前に対象品目や対応エリア、出張費などの条件を確認しておくと安心です。

買取いちばん　買取品目一覧へ

8.フリマアプリ・ネットオークションで売却

まだ使用できる家具・家電は、フリマアプリやネットオークションに出品して売却する方法もあります。自分で販売価格を設定したり、購入希望者とやり取りしたりできるため、買取店では買取対象にならなかった家具・家電でも、購入希望者が見つかれば売却できる可能性がある点がメリットです。

また、人気メーカーの家具・家電や状態の良いものなど、需要の高い商品は、希望に近い価格で売却できる場合があります。

例えば、ブランド家具や人気メーカーの家電、購入から年数が浅く傷や汚れの少ない家具・家電などです。
これらは中古品でも探している人が多いため、購入希望者が見つかりやすく、売却につながりやすいでしょう。

一方で、出品から購入者とのやり取り、梱包・発送まで自分で対応する必要があります。

特に大型家具・家電は、梱包や搬出、配送に手間がかかり、送料も高くなりやすいため、売却できても手元に残る金額が少なくなる場合があります。
出品前には、送料や梱包材の費用、販売手数料など、必要な出費も計算しておきましょう。

家具・家電を処分するときの注意点

家具や家電を処分する際は、以下の点に注意しましょう。

自治体や店舗ごとの処分ルールを確認する

家具や家電の処分方法は、自治体や店舗によって異なるため、ルールを確認しておきましょう。
自治体の粗大ごみとして処分できる品目でも、申し込み方法や手数料、収集場所などが決められている場合があります。

また、家具・家電の引き取りサービスを実施している店舗でも「購入時のみ利用できる」「対象商品が限られている」「対応エリアが指定されている」などの条件が設けられていることがあります。

処分する前に、自治体や利用する店舗の公式サイトなどで、対象品目や料金、申し込み方法を確認しておくことが大切です。

家電リサイクル法の対象品目に注意する

家電の中には、自治体の粗大ごみとして処分できないものがあります。エアコン、テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機は家電リサイクル法の対象品目で、処分する際にはリサイクル料金や収集・運搬料金が必要です。

これらを処分するときは、指定引取場所へ持ち込むか、購入した店舗や買い替え先の店舗などに引き取りを依頼する必要があります。

処分する家電が家電リサイクル法の対象かどうかを確認し、適切な方法で処分しましょう。

大型家具・家電の搬出方法を確認する

大型家具や家電は、処分方法だけでなく、自宅から安全に搬出できるかどうかも確認しておく必要があります。特に、冷蔵庫や大型ソファ、タンスなどは重量があり、階段や狭い通路を通って運び出すのが難しいこともあるかもしれません。

無理に自分で搬出すると、家具や家電を傷つけたり、壁や床を傷つけたりするおそれがあります。処分を申し込む前に、搬出経路や階段の有無、玄関・廊下の幅などを確認しておきましょう。

自力での搬出が難しい場合は、搬出まで対応している回収業者や買取業者などに依頼する方法もあります。

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個人情報が残っていないか確認する

家電の中には、個人情報や使用履歴などが残っているものがあります。
特に、パソコンやスマートフォン、タブレット、HDD・SSDなどのデータを保存できる機器を処分するときは注意が必要です。

処分前に写真や連絡先、アカウント情報などのデータを削除し、必要に応じて初期化やデータ消去を行いましょう。洗濯機や冷蔵庫などでも、名前や住所が記載されたシールや書類が残っていないか確認しておくと安心です。

また、データの消去方法がわからない場合は、メーカーや専門業者に確認してから処分することをおすすめします。

まだ使える家具・家電は処分前に買取を検討する

まだ使用できる家具や家電は、処分する前に買取を検討するのもおすすめです。
特に、状態が良いものや人気メーカー・ブランドの製品、比較的新しい家電などは、中古品として再利用される可能性があります。

処分すると費用がかかるものでも、買取で売却できれば処分費用の負担を抑えられるかもしれません。
また、家具や家電を自分で運び出すのが難しい場合は、出張査定・買取に対応している業者を利用すると、搬出の負担も軽減できます。

「まだ使えるけれど、売れるかわからない」という場合でも、処分を決める前に買取対象になるか確認してみるとよいでしょう。

買取対象になりやすい家具・家電

家具や家電は、商品の状態や使用年数、メーカー、中古市場の需要によって査定額や買取の可否が大きく変わります。
ここでは、特に査定で評価されやすく、買取対象になりやすい家具・家電の特徴を6つ紹介します。

購入から年数が浅いもの

比較的新しい家具・家電は、中古品として再販売しやすく、購入希望者からの需要も見込めるため、買取につながりやすくなります。

特に家電は、製造から年数が経つほど性能や機能が古くなり、中古市場での需要が下がる場合があります。
一般的な目安として、家具は購入から5～10年程度、家電は製造から5年程度以内のものが買取を検討する際の基準です。

ただし、買取基準はメーカーや商品の状態によって異なるため、年数だけで判断せず査定を受けてみるとよいでしょう。

傷や汚れが少なく、状態が良いもの

傷や汚れが少なく、きれいな状態を保っている家具・家電は、中古品として再販売しやすく、購入者からも選ばれやすいため、買取されやすい商品です。

家具では、天板や座面の傷、シミ、日焼け、においなどが少ないものが挙げられます。家電の場合は、本体の傷や汚れに加えて、内部やフィルターなどがきれいに保たれていると、査定でも評価されやすいでしょう。

そのため、査定に出す前に、無理のない範囲でホコリや汚れを落としておくのがおすすめです。商品の状態をきれいに保つことで、査定時の印象を良くできる可能性があります。
ただし、強い洗剤や研磨剤などを使用すると、かえって傷や変色の原因になるため注意が必要です。

正常に動作する家電

基本的な機能が問題なく使えることは、中古品として再販売するうえで重要なポイントです。

例えば、冷蔵庫なら冷却機能、洗濯機なら洗濯・脱水機能、テレビなら映像や音声など、主要な機能が正常に使えることがポイントになります。

また、リモコンや電源コードなどの付属品がそろっていると、再販売しやすくなるため、査定時にあわせて確認してもらうとよいでしょう。
長期間使用していない家電は、査定前に電源を入れて、正常に動作するか確認しておくのがおすすめです。

付属品や取扱説明書がそろっているもの

付属品や取扱説明書がそろっている家具・家電は、購入後もすぐに使いやすく、再販売する際にも商品として扱いやすいため、査定で評価されやすくなります。

具体的には、家電のリモコンや電源コード、専用アダプター、交換用パーツ、家具の組立説明書や専用部品などが挙げられます。
また、購入時の保証書や付属書類が残っている場合も、あわせて査定時に提示するとよいでしょう。

デザイン性や機能性に特徴があるもの

デザイン性や機能性に特徴がある家具・家電は、一般的な商品とは異なる魅力があり、中古品でも需要が見込めるため、買取につながる可能性があります。

例えば、デザイナーズ家具や北欧テイストの家具、多機能な家電、独自の機能を搭載した製品などは、特定の商品を探している購入希望者もいるため、中古品でも一定の価値を保ちやすい商品です。

そのため、特徴のある家具・家電は、処分する前に買取店で査定を受けてみるとよいでしょう。

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家具・家電を高く売るためのコツ

家具や家電は、査定前のちょっとした準備によって、商品の魅力を伝えやすくなる場合があります。
ここでは、査定で少しでも高く評価してもらうために、売却前にできることを紹介します。

できるだけきれいな状態にする

家具や家電は、査定前にできる範囲で清掃しておきましょう。ほこりや手垢、油汚れなどを落としておくことで、商品の状態を確認しやすくなります。

ただし、無理に汚れを落とそうとして素材を傷つけると、かえって査定に影響する可能性があります。家具は表面を乾いた布などで拭き、家電はフィルターや洗剤投入口など、取り外して清掃できる部分を中心に手入れするとよいでしょう。

落とせる汚れを無理のない範囲で清掃してから査定に出すことがポイントです。

付属品や説明書をそろえる

家具や家電を売却するときは、購入時に付属していたものをできるだけそろえておきましょう。
例えば家電のリモコンや電源コード、専用パーツ、説明書などがそろっていると、購入後にそのまま使用しやすくなるため、査定で評価が上がりやすくなります。

特に、専用の付属品がないと使用できない製品や、組み立てに必要なパーツがある家具は、欠品がないか確認しておくことが大切です。付属品やパーツがない場合でも買取できることがあるため、自己判断で処分せず、査定時に業者へ伝えましょう。

また、箱や保証書などが残っている場合も、あわせて査定に出すようにしてください。
特に、保証書は購入時期や製品情報の確認に役立つ場合があります。

不要になったら早めに売る

家具や家電は、不要になった時点で早めに売却を検討しましょう。特に家電は、製造から年数が経つほど中古市場での需要が下がり、買取対象から外れる場合もあります。

また、季節家電は使用する時期の少し前など、需要が高まるタイミングに売却すると、査定につながりやすくなります。

「まだ使うかもしれない」と保管し続けるより、今後使用する予定がない家具・家電は、状態が良いうちに査定を依頼することがポイントです。

家具・家電の買取実績がある業者を選ぶ

家具や家電を売却する際は、売りたい品物の買取実績がある業者を選ぶことが大切です。

家具・家電の種類やメーカー、ブランドによって、中古市場での需要や査定のポイントは異なります。取り扱い実績が豊富な業者なら、商品の状態だけでなく、メーカーやブランド、モデルなども踏まえて査定してもらいやすくなります。

依頼する前に、公式サイトなどで自分が売りたい家具・家電の買取実績や取り扱い品目を確認しておくとよいでしょう。

複数の業者で査定額を比較する

家具や家電を少しでも納得できる価格で売却したい場合は、複数の買取業者に査定を依頼し、査定額を比較するのも方法の一つです。

同じ家具・家電でも、業者によって得意なジャンルや中古市場での販売ルートが異なるため、査定額に差が出る場合があります。

ただし、査定額だけでなく、出張費や査定料、キャンセル料などの費用がかからないかも確認しましょう。査定額とあわせて、最終的に受け取れる金額やサービス内容を比較することが大切です。

まとめ

今回の記事では、家具や家電の処分方法について解説しました。
主なポイントをまとめると、以下の通りです。

処分方法	おすすめの人・状況	方法
自治体の粗大ごみ	費用を抑えて処分したい人	自治体に申し込み、指定された場所に出す
自治体の普通ごみ	普通ごみとして処分できる小型の家具・家電を処分したい人	自治体の分別ルールに従って、指定された日に出す
家電リサイクル法に基づく処分	エアコン・テレビ・冷蔵庫・冷凍庫・洗濯機・衣類乾燥機を処分したい人	購入店舗や買い替え先の店舗に引き取りを依頼する、または指定引取場所へ持ち込む
家電量販店の引き取り	家電の買い替えと同時に古い製品を処分したい人	購入店舗に引き取りを依頼する
家具店の引き取り	家具の買い替えにともなって古い家具を処分したい人	家具の購入時に、店舗の引き取りサービスを利用する
不用品回収業者	大量の家具・家電をまとめて処分したい人	回収業者に依頼し、自宅から搬出してもらう
買取業者の出張買取	大型家具・家電を自分で運び出せない人	買取業者に査定・搬出を依頼する
フリマアプリ・ネットオークション	自分で出品や購入者とのやり取りができる人	商品を撮影・出品し、購入者へ発送または引き渡す