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自宅の模様替えはうきうきするものですが、オフィスの移転や模様替えにも作業効率を上げたり気分を変える効果があります。
場合によっては今あるオフィス家具をそのまま使うのではなく、オフィス家具をまるっと買い換えるタイミングにもなるでしょう。
そこで必要になってくるのが、不用になったオフィス家具をどう処分するかです。家庭で出た粗大ごみとは処分方法が異なるため、処分せずに隅に押しやったり倉庫に封印している…なんて企業様もあるのではないでしょうか。
オフィス家具と一口に言っても色んなものがあるので、それぞれのオフィス家具に合ったお得な処分方法でスッキリとさせましょう！

私が監修致しました

黒田 真一

買取いちばんスタッフの黒田です。 荷造りしたり重い家具を運んだりと面倒なことも多いですが、引っ越しや模様替えは気分転換になってちょっとワクワクしますよね。 オフィスでも配置換えを行ったり、事業規模の拡大などで移転をしたりとオフィス家具を一新する機会があると思います。 そんなとき、使っていたデスクやチェア、パーテーションなどの家具や什器が不用になった場合は、家庭から出る粗大ごみと同じ方法で処分できないことはご存知でしょうか？ 今回はオフィス家具の正しい処分方法についてご紹介します。家具によってはお得に処分できる方法もありますので、ぜひご一読ください！

オフィス家具は普通のごみとして処分できない

オフィスから出るごみは「事業系ごみ」という扱いになり、基本的に家庭ごみと同じ出し方で処分することはできません。
そのため、オフィスを移転したり家具の買い替えを行うときには、事業者は法律に則った方法で適正に処分しなくてはいけないのです。

• デスク、テーブル
• 椅子
• ロッカー
• キャビネット
• 会議用の長机
• カーペット
• 金庫
• パーテーション

などは事業系ごみの中でも産業廃棄物として処分することとなりますが、木製のオフィス家具は事業系一般廃棄物として処分することができます。

木でできたオフィス家具の処分方法

オフィス家具は基本的に産業廃棄物扱いとなりますが、例えば椅子やテーブルなど、金属部品が少なく木でできているようなものは事業系一般廃棄物として処分ができます。

事業系一般廃棄物として木製のオフィス家具を処分する場合は、自治体の許可を得ている正規の業者に回収を依頼する必要があります。

金属でできたオフィス家具の処分方法

デスクやパーテーション、ロッカーなど金属でできているものが多いオフィス家具は産業廃棄物として処分しましょう。
こちらも処分の際は、自治体から産業廃棄物処理業の許可を得ている業者に依頼するようにしてください。
無認可の業者に依頼した場合、不法投棄や高額請求などのトラブルに巻き込まれたといったケースも多いためです。
とくに不法投棄が発覚したときには、回収を依頼した側も罪に問われることとなりますので会社の評判を落としてしまいかねません。

許可を得ている廃棄物処理業者かどうかは、直接問い合わせることもできますし自治体のホームページ上からでも確認ができます。

産業廃棄物を処分するときには、その廃棄物の処理が適正に実施されたかどうか確認するための書類として「マニフェスト」と呼ばれる書類の作成が必要となります。
紙マニフェストと電子マニフェストとあり、発行には品目やその数によって手数料がかかります。

また、パソコンやバインダー、書類なども処分する場合は個人情報や機密情報の取り扱いに十分注意するようにしてください。
必要であればデータ削除専門の業者を通して処分すると良いでしょう。

処分にかかる費用を抑えるには

先ほど説明したように、オフィス家具を処分するにはそれが産業廃棄物でも一般廃棄物でも、自治体の許可を得た処理業者に依頼しなくてはいけません。
しかし処理業者にオフィス家具の処分を依頼すると、家具の種類や数によっては処分にかなりの費用がかかってしまうことも。

不用になったものを処分するのには、なるべく余分なコストをかけたくないと思うのが当然です。
オフィス家具の処分費用を抑える方法もありますので、まずはこちらの方法で処分できないか考えてみましょう。

年数の新しいオフィス家具なら買取でリサイクルを！

費用の面からも地球環境のためにも、不用になったからとすぐに廃棄してしまうのではなく、まずは「リサイクル」できないか考えてみましょう。

比較的使用年数が浅く、使用感の少ないオフィス家具であれば、買い取ってもらいまた誰かに使ってもらえることも十分にあります。
オフィスの移転や新規開設はよくあることです。
オフィス家具や応接セットなどを中古で揃える事業は多く、需要は十分にあるのです。
また最近はテレワークの普及などで、自宅でもオフィスチェアを使用する人も増えています。

買い取ってもらえればオフィスも無駄なものがなくなってスッキリしますし、得たお金で新たに家具や備品を購入するための費用に充てることも可能です。

1. オフィスチェア
2. デスク
3. ロッカー
4. 棚

などは、中古であっても買い取ってもらえることが多いです。
できるだけ新しく、破損や汚れの少ないものに金額が付きやすいので、不用だなと思ったら眠らせておかずすぐに必要な人に譲る方法を考えると良いでしょう。
一括査定サイトなどを使って、複数社で簡単に見積を取ることもおすすめです。

▼オフィス家具の詳しい処分方法はこちらから！

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不用品回収業者へ依頼する

費用は多少かかりますが、処分を急いでいたり、移転や廃業で大量にオフィス家具が不用になったというときには不用品回収業者に依頼するという方法もあります。

中に状態がいいものがあれば、買取での対応をしてくれるところもあるのでお得に処分することができます。
回収されたオフィス家具は海外の必要としている国や地域でリユースされるなど、社会貢献や環境の面からも役立ててもらえる事が多いので、事業者からしても良い気持ちでオフィス家具を手放すことができます。

オフィス家具の他にも不用品がたくさんあるような場合でも、まとめて回収してくれるのも不用品回収業者に依頼する強みの一つです。

不用品回収業者に処分を依頼する費用の目安

基本料金は3,000円～5,000円としているところが多いですが、これに作業するスタッフの人件費やオフィスの規模（階段で降ろす必要があったり、駐車場からオフィスが離れているとオプション料金が加算される場合も）、品目ごとの回収料金によって支払う料金が決まります。
デスクやオフィスチェア一つで依頼するには割高になってしまいますが、量が多いときにはお得な積み放題のパックプランなどを設定している業者が多いため相談してみると良いでしょう。

まとめ

オフィス家具は、オフィスを移転したり模様替えのタイミングで大量に処分する機会が多い品目です。
企業で使用していたものは家庭ごみとして処分することはできないため、優良な業者を探して依頼し、適切に処分するようにしましょう。

まだまだ使える状態のオフィス家具やこだわりのデザイナー家具などであれば、廃棄処分してしまうのではなく必要としている人の元へ渡るよう、買取に出すのも良い処分方法です。
全国でも有数の商業地域のひとつである名古屋では、中古のオフィス家具でも十分に需要があります。
錆びついているなどよっぽど状態の悪いものでなければ一度買取を検討してみるのがおすすめです。

移転のときは時間のない中で他にやらなければならない作業も多く、不用品の処分は面倒な工程となりがちですが、まだ使える資源を有効に活かすためには大切なプロセスとなります。
オフィス家具の状態に応じた適切な方法で、正しく処分してくださいね。

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