在来浴室とユニットバスそれぞれの特徴について
浴室には大きく「在来浴室」と「ユニットバス」の二種類に分けられます。
在来浴室とユニットバス、それぞれの特徴や解体費用の差について見ていきましょう。
在来浴室
在来浴室とは、浴室の大枠の中に浴槽やシャワー、壁やタイルなどのパーツを組み合わせる在来工法を用いて作られた浴室です。
材質は勿論、浴室の広さ、その他全てのデザインをオーダーメイドの形で作っていきますので、その家その家に合った個性を出した自由度の高い浴室を実現できます。
オーダーによってその費用は大きく変動します。
ユニットバス
ユニットバスはシステムバスとも呼ばれ、バスタブや壁だけでなく、床・壁などが全てセットになったタイプの浴室です。
それぞれのパーツはバラバラに運び込まれてくるので、現場ですぐに組み立てることができます。そのため作業の効率化も図れ、オーダーメイドで作る在来浴室に比べると比較的安く設置できるのが魅力です。
在来浴室に比べて自由度は少なくなりますが、バスルームに特にこだわりがない場合には掃除のしやすさなどの面からもユニットバスにするのがおすすめです。
在来浴室とユニットバスの解体・処分費用の違いは？
在来浴室
浴室の広さや材質にもよりますが、在来浴室の解体・廃材処分費はユニットバスより高めになる傾向があります。
廃材費用込みで15～30万円程度見ておく必要があります。
最初に養生を行い、壁や床にタイルが敷かれている場合はそれを外す「はつり工事」が必要となるので期間が長くなり、大掛かりな工事になります。
床や壁のはつり工事を終えたら天井の解体、浴槽の運び出しなどを行い、天井やドア周りを取り壊しまずは浴室を空っぽにします。
浴室を広げるのであればその後リフォーム工事をしたり、ユニットバスを入れるのなら給排水管をユニットバスに合った場所へ移したり、土間コンクリートを流し込んで基礎を作ったりという工事を行っていきます。
ユニットバス
ユニットバスの解体は、基本的には壁、床、天井、浴槽、洗面などのパーツごとに取り外していく作業となります。在来浴室の解体と比べるとかかる時間も手間も少なく、出る廃材も少なくて済みます。
在来浴室の解体と同じく養生を行い、組み立てたときと逆の手順で一つ一つばらしていきます。
ユニットバスのグレードにもよりますが、廃材の処分費用費も含めて10～15万円ほどで見ておけばよいでしょう。
パーツを外し終わると給排水管が見えるようになりますが、カビや汚れなどが見られる場合は清掃が必要です。
浴室のリフォームには補助金を活用しよう
在来浴室とユニットバスそれぞれの処分解体費を見ていきましたが、リフォームとなるとこの他にも費用がかかり、100万円を超えてしまうことも珍しくありません。
できれば省けるお金は省き、お得に賢くリフォームを行いたいものですよね。
考えている浴室リフォームがもしバリアフリーや省エネの改修を含む工事であれば、補助金や減税を受けられる可能セウもありますので検討してみるとよいでしょう。
介護保険を利用する
所得により10％もしくは20％の自己負担がありますが、介護保険を利用すれば最大20万円まで工事費用を支給してもらえます。
介護保険を利用するためには、
- 要支援認定か要介護認定を受けている人が家族の中にいる
- 自治体への申請を着工前に済ませておく
- 手すりを設置したり浴室の高さを変えるなど、バリアフリー工事の条件を満たしている
- 工事完了後はその旨を自治体に報告をする
などといったものがあります。
さらに、要介護・要支援認定を受けている方の今の体の状態や、将来的にどうなっていくかを鑑みてどのようなリフォームが必要か、行おうとしているリフォームが本当に必要なものかどうかなどを、ケアマネージャーなどと打ち合わせをする必要もあります。
リフォーム減税制度を利用する
リフォームでバリアフリー改修や省エネ改修を行う場合は、所得税や固定資産税を減税できることもあります。
1.リフォームローンを利用した場合
5年以上返済を続けるリフォームローンを組んだ場合、その翌年から5年間は所得税から年末残高の2％が控除されます。
通常のリフォームの場合の控除額は最大でも37.5万円ですが、その工事がバリアフリーや省エネを含む改修だった場合は5年間で最大で62.5万円にもなります。
また、バリアフリー改修や省エネ改修以外でも、耐震改修を行った場合でも最大25万円までの控除が受けられます。
2.自己資金でリフォームした場合
1年間のみですが、バリアフリー改修や省エネ改修を含むリフォームを自己資金で行った場合は、施工した年の所得税から工事費用の10％が控除してもらえます。
バリアフリー改修なら最大20万円、省エネ改修や他世帯同居では最大25万円の控除となり、全てを合わせて最大70万円までの減税が可能です。
すべてを合わせて最大70万円という上限はそのままですが、同時に耐震改修を行うと最大25万円の減税を受けることもできます。
自治体の助成金や補助金制度の利用も
いまご紹介した介護保険や減税以外にも、自治体によっては独自に助成金精度や補助金制度を設けていることがありますので、申請方法や支給額などは管轄の自治体に問い合わせてみると良いでしょう。
浴室の解体業者選びについて
浴室を解体してそのままにするのか、リフォームを行うのかで依頼するべき業者は変わってきます。
- 浴室専門の解体業者
- リフォーム業者
- 一般的な解体業者
などから選んで依頼することができますが、1社だけに相談せずに何社かに相見積もりを取るようにしましょう。
浴室専門の解体業者
在来浴室でもユニットバスにしても大きさや素材、構造などはさまざまですので専門知識を持っている浴室解体専門の業者のほうが作業がスムーズに行えることが期待できます。
場合によっては電気やガスの工事が必要になります。
より専門的なテクニックや知識が必要となる場面もあるので、多少費用が高くなっても専門の業者であれば安心して任せることができるメリットがあります。
リフォーム業者
住宅のリフォームに関しては建築業者が解体工事を行えない場合もあるため、「解体」と「建築」を別々に依頼するケースが多いです。
しかしお風呂のリフォームに関しては解体と新しい浴室の設置を一手に行える業者もいるため、同じ業者に依頼することでスムーズに作業を進めることも可能です。
費用の面でも、同じ業者に解体と設置をまとめて依頼したほうが割安になることもあります。勿論時間に余裕があれば、解体とリフォームをそれぞれの業者で見積もりを取ってみることもおすすめです。
一般的な解体業者
建物や家屋の解体業者行っている業者であれば、ほとんどの場合浴室の解体工事もしてくれるでしょう。
中にはお風呂の解体のみでは受け付けてくれない業者もありますので、何社かあたってみると良いでしょう。
処分できるものは自分で処分してもOK
解体して出た廃材を処分するには処分費が別途かかります。
解体業者やリフォーム業者に処分も依頼することになるかと思いますが、何にどのくらい処分費がかかるか分かっていないと、業者に言われるがままに高額な処分費を支払ってしまうことになるかもしれません。
他にも処分したいものがあるなら、不用品回収業者に依頼するとまとめて回収してもらえるため手軽です。
信頼できる不用品回収業者に依頼すれば、解体業者やリフォーム業者が提示する処分費よりお得に処分できる可能性もあるのでお得です。
業者によっては回収したものを不法投棄したり、不当に高額な費用を請求してくる悪徳業者もいるので注意が必要です。
ホームページに実績を多く載せていたり、不明点にもしっかりと回答してくれる業者を探すようにしましょう。
まとめ
今回は浴室の解体・処分についてお話してきました。
最近の住宅では、その掃除のしやすさや清潔さ、リフォームの際の手軽さなどからユニットバスが人気です。
自分好みのデザインしたい方やこだわりのある方、また予算に余裕のある方なら在来浴室もいいですが、特に浴室に対してこだわりがなければユニットバスにした方が手軽かもしれません。
解体業者やリフォーム業者に解体・処分を依頼するときは、実績が豊富で真摯に対応してくれる業者を選ぶようにしましょう。
買取いちばんでも、ユニットバスをはじめとした様々な建材・住宅設備品の査定・買取が可能ですので、お気軽にお問い合わせください。
